【老人ホーム・介護施設の種類と特徴】後悔しない選び方とは

「介護施設を調べても、種類が多すぎてわからない」
「施設ごとの違いを知りたい」
「家族にあった施設を選びたい」
と考える人は少なくないでしょう。

この記事では

  • 介護施設ごとの特徴
  • どんな人に適した施設なのか
  • 介護施設の利用料
  • 施設選びのポイント

を説明します。

補助金制度もいくつか紹介するので参考にしてみて下さい。

【要介護の方対象】施設の種類一覧

介護施設は、主に要介護の人を対象にした施設と、主に自立状態の人を対象にしているものの2種類があります。

まずは要介護の人を対象にした施設一覧です。

介護保険施設といわれる公共型と、民間事業者が運営している民間型にわけて説明します。

◆要介護状態対象の公共型施設

施設名 特養 老健 療養病床
目的 要介護の高齢者が生活を送るための施設 要介護の高齢者にリハビリ・医療ケアを提供し、在宅復帰を目指す施設 医療の必要な要介護の高齢者の長期療養施設
利用者の要介護度 要介護3〜5 要介護1〜5
居室面積・定員数 従来型 面積/人 10.65㎡以上 8㎡以上 6.4㎡以上
定員数 原則個室 4人以下
ユニット型 面積/人 10.65㎡以上
定員数 原則個室
認知症の受け入れ
入居待ち期間 長い
終身利用 ×(施設によっては○)
医師の配置基準 必要数(非常勤可) 常勤1以上100:1以上 3以上48:1以上
主な設置主 地方公共団体社会福祉法人 地方公共団体医療法人
施設数(H29.10) 7,891件 4,322件 1,196件
利用者数(H25.10) 516,800人 349,900人 70,300人

◆要介護状態対象の民間型施設

施設の種類 介護付き有料老人ホーム 住宅型有料老人ホーム グループホーム
利用者の介護度 自立~要介護5 自立~要介護5 要支援2~要介護5
認知症の受け入れ 軽度までなら可能
看取り 施設によっては可能 施設によっては可能 ×
入居待ちの期間 短い 短い 長い場合もある

参考:厚生労働省 施設・居住型サービスについて

参考:厚生労働省 結果の概要

参考:厚生労働省 高齢者向け住まいについて

公共型施設(介護保険施設)

公共型の介護保険施設は、社会福祉法人や自治体が運営しています。

月々の費用が民間型と比べると安く、入居一時金という入居時に支払うお金もかかりません。

介護保険施設は人気が高く、入居までに時間がかかる場合が多いです。

特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、介護療養型医療施設の特徴をそれぞれ紹介します。

特別養護老人ホーム(特養)

特別養護老人ホーム(特養)は、介護を受けながら長く生活をする施設です。

基本的には最期のときまで入居し続けます。

施設内には生活に必要な設備が整っています。

特養は、レクリエーションやイベントなどの交流行事が多いのも特徴です。

特に人気の介護保険施設なので、入居までに時間がかかることが多いです。

介護老人保健施設(老健)

介護老人保健施設(老健)は、リハビリを受けながら在宅復帰を目指す施設です。

主なサービスは身体介護と医療ケア、リハビリです。

特養と混同されることが多いですが、老健は特養よりもリハビリ中心の生活を送ることが特徴です。
レクリエーションやイベントはほとんどありません。

在宅復帰を目指す施設なので、原則3ヶ月の入居期間とされています。
看取り介護は行っていない施設が多いです。

介護療養型医療施設(療養病床)

介護療養型医療施設(療養病床)は、長期療養が必要な要介護の人に医療ケアを提供する施設です。

療養病床は2011年(平成23年度末)で廃止される予定でしたが、2017年(平成29年度末)までに延期されました。
この6年間は経過措置期間とされていて、順次「介護医療院」に転換していく方針です。

介護医療院は、長期の療養が必要な人に対して介護や機能訓練、その他必要な医療や日常生活の手助けをすることで、自立支援を行います。

簡単にいうと、医療の必要な要介護高齢者の長期療養・生活のための施設です。

民間型施設

民間型施設は民間の事業者が運営しているので、公共型施設と比べると費用が高いことが多いです。

公共型施設よりも数が多いので、入居まであまり待つことはありません。

主に要介護の人を対象にした、介護付き有料老人ホーム、住宅型有料老人ホーム、グループホームの3つを紹介します。

介護付き有料老人ホーム

介護付き有料老人ホームは、介護が必要になったときにホームのスタッフから介護サービスを受けられます。

要介護の認定を受けた要介護者だけが入居できる「介護専用型」と、自立、要支援者、要介護者を対象にした「混合型」があります。

混同型には自立状態での入居を条件とする「入居時自立」というホームもあります。

食事サービス、生活支援サービス、介護サービス、リハビリやレクなどのサービスが、入居者にあわせて提供されます。

>>こちらの記事で介護付き有料老人ホームについてさらに詳しくまとめています。

住宅型有料老人ホーム

住宅型有料老人ホームは、食事サービス,生活支援サービス、健康管理サービス、レクなどが受けられる施設です。

介護付き有料老人ホームと異なる点は、介護が必要になった場合に、入居者個人が外部の介護サービスと契約する必要があることです。
外部サービスとは、訪問介護や通所介護などの在宅サービス事業所を指します。

基本利用料は介護付き有料老人ホームよりも、安価です。

グループホーム

グループホームは、認知症の65歳以上を対象にした施設です。
施設のある自治体に住民票を持つひとだけが入居できます。

少人数で共同生活を送ることで、自立支援や精神の安定を目指します。

要介護度が高くなったり、医療ケアが必要になると退去しなければならないこともあります。

【自立状態の方対象】施設の種類一覧

主に自立状態の人を対象にする施設も、公共型民間型があります。

それぞれの特徴一覧です。

◆自立状態対象の公共型施設

施設の種類 経費老人ホーム ケアハウス
受け入れ可能な介護度 自立~要介護3程度 自立~要介護3程度
認知症の受け入れ 軽度までなら可能 軽度までなら可能
看取り × ×
入居待ち期間 長い 長い

◆自立状態を対象とした民間型施設

施設の種類 サービス付き高齢者住宅 健康型有料老人ホーム 高齢者専用賃貸住宅 高齢者向け優良賃貸住宅 シニア向け分譲マンション
受け入れ可能な介護度 自立~要介護3程度 自立のみ 自立~要介護3程度 自立~要介護3程度 自立~要介護5
認知症の受け入れ 軽度までなら可能 × 軽度までなら可能 軽度までなら可能 軽度までなら可能
看取り × × × × 施設によっては可能
入居待ち期間 短い 短い 短い 長い場合もある 短い

公共型施設

主に自立状態の人を対象にした公共型施設は、経費老人ホーム、ケアハウスがあります。

それぞれの特徴を説明します。

軽費老人ホーム

軽費老人ホームは、事情によって家族と同居できない、または一人暮らしが難しい高齢者を対象にしています。

要介護状態の人は入居できません。

食事が提供される「A型」と、食事が提供されない「B型」「都市型」があります。

A型とB型の入居条件は60歳以上(夫婦のどちらか)で、身の回りのことを自分でできること、月収34万円以下などの条件があります。

都市型軽費老人ホームは近年、首都圏や近畿圏などの特定の地域で始まっています。

他の地域と比べて都市部は、軽費老人ホームの利用料が高くなっています。
軽費老人ホームの利用料を、他の地域と同程度に設定されているのが、都市型軽費老人ホームです。

ケアハウス

ケアハウスは軽費老人ホームと違い、所得の制限がない代わりに入居金と家賃の支払いが必要です。

食事サービスや安否確認、生活相談サービスが提供されます。

ケアハウスには「一般型」「介護型」があり、介護型は施設スタッフからサービスを受けられます。
一般型は外部事業者の在宅サービスと提供して、介護サービスを受けます。

軽費老人ホームA型・B型は平成20年度の制度改正で新設されないことに決まりました。
今後はA型とB型は、ケアハウスに統一されていきます。

民間型施設

主に自立状態の人を対象にした民間型施設は、サービス付き高齢者住宅(サ高住)、健康型有料老人ホ―ム、高齢者専用賃貸住宅(高専賃)、高齢者向け優良向け賃貸住宅(高優賃)、シニア向け分譲マンションがあります。

それぞれの特徴を見ていきましょう。

サービス付き高齢者住宅(サ高住)

サービス付き高齢者住宅とは、60歳以上が入居できる集合住宅です。
有資格者の相談員が常駐していて、安否確認や生活相談サービスが受けられます。

施設によって月額費用や提供サービスに差があります。

「特定施設入居者生活介護」の指定を受けていると、必要になれば介護サービスや生活サポート受けられます。

健康型有料老人ホーム

健康型有料老人ホームは、食事サービスがつく施設です。

介護が必要になると退去しなければならない場合もありますが、介護施設が隣接しているホームもあります。

元気な自立状態の人を対象にしているので、他の施設にはないような温泉やスポーツジムなどがあります。

高齢者専用賃貸住宅(高専賃)・高齢者向け優良賃貸住宅(高優賃)

高専賃と高優賃は、高齢者だけを対象にした賃貸住宅です。

高齢者すまい法の改定で、サ高住への登録の切り替えが行われています。

提供サービスは場所によって異なります。

シニア向け分譲マンション

シニア向け分譲マンションは、高齢者が暮らしやすいよう設計された分譲マンションです。

介護サービスは提供されませんが、生活援助サービスはそれぞれの建物ごとに整っています。

通常の分譲マンションと同様に、購入すると自分の財産になります。
売却や賃貸、相続が可能です。

【費用比較】介護施設は月々いくらかかる?

介護施設の月々の費用は、入居者の要介護度、入居する施設の種類によって異なります。

◆公的施設

入居対象者 月額利用料の相場 入居一時金
特別養護老人ホーム(特養) 原則としては要介護3以上 8万円~15万円ほど 基本的になし
介護老人保健施設(老健) 要介護1~要介護5 8万円~15万円 基本的になし
介護療養型医療施設(療養病床) 要介護1~要介護5 10万円~20万円 基本的になし
軽費老人ホーム(A型) 自立~軽度 6~17万円 0~30万円
軽費老人ホーム(B型) 自立~軽度 3~4万円 0~30万円
軽費老人ホーム(ケアハウス) 【一般型】自立~軽度の要介護者
【介護型】要介護1以上
約10~20万円 数十万くらいだが「介護型」の場合は100万円を超えることもある。

◆民間施設

入居対象者 月額利用料の相場 入居一時金
介護付有料老人ホーム 自立~要介護5 約10万~30万円 0円~1億円以上などと、施設による差が大きい
住宅型有料老人ホーム 自立~要介護5 約10万~30万円 0円~1000万円を超えるところまでさまざま。
健康型有料老人ホーム 自立のみ 約8万~40万円 数千万円にのぼることもある。
サービス付き高齢者向け住宅 自立~要介護(軽度) 約13万~25万円食費は別 敷金のみ0~数百万
グループホーム 要支援2~要介護5 約8万~30万円 0~数百万円

月々の利用料と、入居一時金の目安は上の表を参考にしてみて下さい。

各施設ごとに料金の違いはあるので、入居希望の施設に問い合わせて確認しましょう。

次に、介護サービスを利用するときにかかる費用の仕組みについて説明します。

そもそも介護費用の仕組みはどうなってるの?

介護サービス利用料には2パターンあります。

  1. 施設提供の介護サービスを受ける場合
  2. 外部事業者との契約で介護サービスを受ける場合

「施設提供の場合」とは、介護付き有料老人ホームや特定施設の指定を受けている介護型のサ高住、ケアハウスなどで介護サービスを受けることです。

「特定施設入居者生活介護」の扱いになり、要介護度別に定められている介護保険料を毎月支払うことになります。

「外部事業者との契約の場合」とは、住宅型有料老人ホームや特定施設の指定を受けていない一般型のサ高住、ケアハウスなどで外部の事業者と契約して介護サービスを受けることです。

負担額はサービスを利用した分だけです。

2つの違いは、施設提供は「定額払い」、外部事業者は「利用分払い」なところです。

利用分払いの方が料金が安く抑えられるイメージがあるかもしれませんが、そうとも限りません。
要介護度によっては定額払いの方が負担が少なくなることもあります。
身体状況を考えて施設の種類を選ぶことが大切です。

介護費用を抑えられる補助金制度

介護にはたくさんのお金がかかります。
公共型の施設に入りたくても空きがなく、民間型施設に入居し費用負担が大きくなってしまう場合もあるでしょう。

介護にかかるお金をおさえるのに役立つ制度を紹介します。

高額介護サービス費支給制度

介護サービスを利用するときに支払う利用者負担額は、月々で上限額が設定されています。
上限額を上回ったとき超過分を払い戻しされるのが、高額介護サービス費支給制度です。

対象になるのは、下記のような人です。

  • 現役並み所得者に相当する方がいる世帯の方
  • 世帯のだれかが市区町村民税を課税している方
  • 世帯の全員が市区町村民税を課税していない方
  • 生活保護を受給している方等

複数の段階で、該当する区分に応じて月々の上限額が決まります。

自身の負担割合はお住まいの市区町村に問い合わせるか、負担割合証を確認してみて下さい。

参考:厚生労働省 月々の負担の上限

介護保険施設の費用が軽減される制度

特養・老健・療養病床の費用が軽減される制度です。
所得や預貯金が所定の基準を下回る場合、各市町村ごとの「介護保険負担限度額認定証」の交付を受けることで利用できます。

制度の対象になるには、

  • 世帯の全員が市町村民税が非課税であること
  • 預貯金などが基準額よりも低いこと

が条件です。

軽減額は入居する居室の種類によって異なります。

対象となる条件を満たせなくても、2人以上の世帯で1人が施設に入居し、入居後の居住費と食費の負担が難しいと判断されるときは「特別措置」を受けられます。

詳しくは、お住まいの自治体の介護保険課や高齢者支援課などまで問い合わせて確認して下さい。

東京都の渋谷区の施設サービス利用者負担額の軽減を参考にしてみて下さい。
実施施設・対象者・負担額上限等を確認できるようになっています。

社会福祉法人等による利用者負担軽減制度

介護保険サービスの提供を行う社会福祉法人等が、低所得で生計が困難な利用者の負担額を軽減する制度です。

対象となるサービスは以下です。

  • 訪問介護
  • 通所介護
  • 短期入所生活介護
  • 定期巡回・随時対応型訪問介護看護
  • 夜間対応型訪問介護
  • 認知症対応型通所介護
  • 小規模多機能型居宅介護
  • 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護
  • 複合型サービス
  • 介護福祉施設サービス

対象者は定められた条件を満たし、申請を行い認定された人です。

要件は「日常生活に供する資産以外に活用できる資産がないこと」や「介護保険料を滞納していないこと」などいくつかあり、すべてにあてはまる必要があります。

原則として、利用者負担の4分の1(老齢福祉年金受給者は2分の1)が軽減されます。

参考:厚生労働省老健局介護保険計画課

その他の補助金制度

ここで紹介する補助金制度は、各自治体ごとに制度そのものがあるかどうか確認してみてください。
自治体によっては実施していない制度もあります。

◆家族慰労金
家族慰労金とは、1年間介護保険サービスを利用せず、要介護4・5の認定者を介護している同居家族に、年額10万円程度を支給する制度です。
※自治体によって、要介護2または要介護3の認定を受けた人も対象になることがあります。(例:世田谷区)

支給対象となるには、要件をすべて満たさなくてはなりません。
基本的には、

  • 1年間介護保険サービスを利用していない
  • 要介護4・5の認定者を介護している同居の家族
  • 通算90日以上の入院をしていないこと
  • 世帯が住民税非課税世帯

要件や申請方法は自治体によって異なります。

詳細はお住まいの自治体HPの介護保険サービスについてのページや、問い合わせで確認してみて下さい。

参考:世田谷区 家族慰労金の支給

介護施設選びの5つのポイント

介護施設は種類が豊富で、選ぶのが難しいと感じるかもしれません。

しかしどの施設を選ぶかで、暮らし方が変わってくるのでしっかり比較・検討しましょう。

施設を選ぶときは5つのポイントがあります。

  1. 入居条件
  2. サービス内容
  3. 特徴
  4. 入居待ち期間
  5. 費用

入居条件

入居条件は主に、年齢、要介護度を指定している施設が多いです。
収入や、住民票記載の住所などが加わることもあります。

入居条件が満たさなければ入居できないので、まずはじめに確認しましょう。

入居条件は以下のように設定している施設が多いです。

  • 年齢
  • 要介護度
  • 医療処置などがどのくらい必要か
  • 保証人や身元引受人の存在
  • 収入などの経済面
  • 認知症の受け入れの可否
  • 看取りの可否

サービス内容

実際に入居したらどんなサービスを受けたいか、受ける必要があるかを考えて、希望条件をまとめておきましょう。

生活支援中心なのか、医療ケアが充実した施設が良いか、医師やケアマネージャーに相談することも大切です。

現状介護サービスが必要ないとしても、必要になる日が来るかもしれません。
そうなったときにそのまま暮らし続けられるのか、施設を移らなくてはならないかなど、未来のことも想定して考えておきます。

健康に、楽しく生活できる施設を選びましょう。

特徴

特徴は、施設の設備や職員の職種(医療関係者が多いなど)、食事の内容やレクなどのイベントがあります。

実際に施設見学にいったり、パンフレットなどをみてみましょう。
入居者の年齢層や、要介護度なども参考になります。

入居待ち期間

施設によっては入居待ち期間がとても長いです。

どうしてもその施設を希望していて空きを待つ、という方法もありますが、身体への負担も考えてみて下さい。

もし早急に施設に入る必要があるなどの場合は、他の施設も検討しておくことをオススメします。

入居待ちが長い施設はそれだけ人気があるということですが、空きがでるのに時間がかかることも現状です。

費用

費用面も重要です。

月々の支払いに加えて、民間型施設では入居金が必要になります。

費用と他の条件の折り合いがうまくつく施設を選びましょう。

「特定入所者介護サービス費」というショートステイを含む介護保険施設の利用料を軽減してくれる制度があります。

利用するには条件があるので事前に確認しましょう。
市区町村の役場の介護保険担当窓口に申請し、負担限度額の認定証の交付を受ける必要があります。

詳しくはこちらの記事の『【特定入所者介護サービス費】費用を軽減してくれる制度って?』で説明しています。

まとめ

介護施設の種類をまとめると、

  1. 介護保険施設といわれる公共型
  2. 民間事業者が運営している民間型

の2種類があります。

さらに入居者の要介護度によって

  • 特別養護老人ホーム(特養)
  • 介護老人保健施設(老健)
  • 介護療養型医療施設(療養病床、介護医療院)
  • 介護付き有料老人ホーム
  • 住宅型有料老人ホーム
  • グループホーム
  • 軽費老人ホーム
  • ケアハウス
  • サービス付き高齢者住宅(サ高住)
  • 健康型有料老人ホーム
  • 高齢者専用賃貸住宅(高専賃)・高齢者向け優良賃貸住宅(高優賃)
  • シニア向け分譲マンション

などの選択肢があります。
入居条件が設けられている施設もあるので、事前の確認が大切です。

費用は月々の利用料と、入居一時金(ない施設もある)が必要です。

補助金制度の利用が可能か確かめておくことをオススメします。

施設選びは5つのポイントを意識して、慎重に行ってくださいね。

ケアマネージャーや医師に、入居予定者に必要な介護サービスを確認しておきましょう。

【老人ホーム・介護施設の種類と特徴】後悔しない選び方とは

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